メルサの生涯教育3事業
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事業内容

企業人教育

【メルサビジネスアドバイザー】

 メルサの各種ビジネス支援は、メルサ創業者のビジネス実証を基に知識認識哲学信念という4つの言葉をキーワードとし、上杉鷹山の経営学を踏襲、かつ現代版にアレンジし全国の中小企業の経営をサポートしております。

 メルサの創業者は、大学卒業後、サラリーマン〜一般企業の管理者〜新事業の起業~M&Aでの企業売却〜家業売却後の第2創業・・・等々、「起業」・「経営」・「再生」・「キャリア」開発の面で、自己体験からの実証論を基にした実践アドバイザーとして、全国の中小企業より大きな評価を得、その事業と話題性は各方面からも賞賛を頂いている現況です(詳細経歴はこちらからご覧いただけます)。

 メルサビジネスアドバイザーは、机上論では教示できない、且つ、経営書や経営マニュアルにも教示されていない自身で検証した実証論を基に、「資本金三千万円以内」、「従業員100人以内」、「年商5億以内」という企業基準を目安とし、主に「同族スモールカンパニー」の経営者を対象とした企業再生(経営革新)のサポートを受諾しております。メルサビジネスアドバイザーが、実証論からの経営サポートにこだわる所以(ゆえん)は、次の4つのキーワードをメルサビジネスアドバイザーの基本としているからです。

知識
学校教育・社会人教育・研修・セミナー・その他各種自己啓発における現在までの学び

 知識は、自分の体験しないことでも頭脳に蓄積させるという特性を持ち、他人が認識したものをメディアによって伝達されたもの。つまり、「知識」は、必ずしも正しくないということを知っておく必要が有り、本物とニセモノがあり、デマ、嘘もあれば、すでに古くなり、現代では通用しない価値観のものもある。いくら知識があっても、そればかりでは、成功を獲得すことはできない。

認識
様々な知識を習得するするだけにとどまらず、自己体験の伴った知識

自らの体験で確認した知識である為有限であり、極めて機会の少ないもので、個人差によって悟りが生じ、独特の価値観を生むものである。知識がないものには認識が与えられず、知識そのままでは役にたたず、自分の体験で確認した知識(認識)が自分自身をモチベートする。同じ温度の湯加減でも「冬は熱く」感じ、「夏はぬるく」感じるように、認識には錯覚がついて廻ることをふまえる必要がある。

哲学
知識と体験を何度もくりかえし、その後に得た自分の方向性(ノウハウ)

知識・認識の繰り返しから、成功を獲得する為の方向性(戦略・戦術)が確立する。古い価値観の認識と、日常の行動から得る新しい認識のぶつかりあいで、新しい悟りが発生し、自己の方向性が誕生する。M&A売却による株式会社メルサの第2創業は、経営者としての経営哲学のひとつである。

信念
哲学を基盤とした、成功を勝ち得る為のゆるぎない行動

信念とは100%の行動でなければならない。但し、哲学不在の信念は、思わぬ落とし穴があることをしらなければならない。

【キャリア開発】


チーフキャリア カウンセラー
「治憲の館」館長  鈴木 奈智

 
若者支援センター 
「治憲の館」



●宮崎県出身

●昭和48年日本航空入社(190期)
国内線・国際線客室乗務員として10年間乗務

●平成14年2月まで、米沢リネンサプライ(株)取締役社長室長

● 米沢リネンサプライ株式会社、M&Aで組織体制交代に至り、平成14年6月株式会社メルサに移籍

 不況であればどの企業も即戦力となる社員を求めます。不況による失業が社会問題となっている昨今・・・。転職(就職)できる人と転職(就職)できない人の差はどこにあるのでしょうか。転職(就業)できずに、失業に至っている理由を不況のせいにしている人々が大半ですが、果たしてそうなのでしょうか。企業にとっては、不況であればあるほどいい人材を渇望し、即戦力になる人材を求めます。不況時には人材をじっくりと社内教育する余裕がないからです。

 このような時代環境を反映し、巷では各種「資格取得」のビジネスが花盛りです。しかし、多くの資格は企業側にとって即戦力となる資格ではなく、ないよりはあった方がよい、という価値観でとらえられていることにきずかなければなりません。

 資格取得のための投資と勉学への意欲は賞賛に値しますが、その資格が転職に寄与する比率は低いという実状をふまえなければなりません。就業を促進する目的でビジネスマンに補助されている、資格取得等の「教育訓練給付制度」の補助額が軽減されつつあることがこのことを物語っているのではないでしょうか。

 高学歴化に伴い若者が職業を選択する機会を先送りする傾向があります。定職に就かず「フリーター」になる若者です。「フリーター」は一過性の就業スタイルです。安易に「フリーター」を選択したばかりに、再就職が不可能になり終局失業につながってしまう危険性をもっている就業形態です。このような現況から、経済産業省は厚生労働省などと連携し、若手失業者やフリーターの就業促進のための人材育成制度を発足させるようです。

 文部科学省においても、小・中学校でも仕事の意義や社会的役割などを考えさせるよう提言されるに至りました。私どもメルサの3事業の一環である基礎教育事業に、起業家基礎教育を組み込んでいる所以がここにあります。

【キャリアカウンセラーの問われる資質】
株式会社メルサはM&Aの株式譲渡金にて創業された企業です。

 「M&Aとキャリア開発」の因果関係は全く唱えられていません。机上論のマニュアルでは把握できず、実証した者だけが「提唱」できる因果関係のひとつだからです。「会社は誰のものか」「どうあるべきか」という「コーポレイトカバナンス」に焦点をあてると、その因果関係が見えてきます。現代の中小企業経営には「ガバナンス」の変更がもとめられているのです。ガバナンスの変更に起因できる経営戦略のひとつに、M&Aがあります。

 中小企業は真摯な経営努力なくして生き残りができない環境下にあります。将来的に通用するであろうと思われた個々のスキルが、ある日突然通用しなくなり、自己のキャリアが沙汰されるという現実を迎える環境下であることを、ビジネスマンは自己の責任において認識し、どこでも通用するエンプロイアビリティ(就業できうる能力)向上の自己啓発を個々の責任において修得しなければなりません。その引導を行うのがキャリアカウンセラーであるはずです。

 一方、中小企業経営者は、自己での永久雇用を保障しない代償として、社員に対しエンプロイアビリティ向上の教育の機会を提供しなければなりません。このような、中小企業経営者と社員の立場をキャリアカウンセラーはしっかりと認識し、通り一遍のカウンセリングを行うだけでなく、企業経営を熟知し、「ガバナンス変更」への対応を教示していかなければなりません。キヤリアカウンセラーの価値観だけでカウンセリングは行うが、就業を引導できる手段が無いというものであれば無責任というべきではないでしょうか。

 キャリアカウンセラー自身の地域でのかかわりと、ネットワーク、そして資質が問われていくはずです。

【ビジネススキルアップ研修】

 株式会社メルサは、人材育成ツール「DiSC」を使用した階層別研修を承っております。DiSCインストラクター資格を取得した人材開発の専門家が、目的別のアプリケーションを使用し、各企業の研修ニーズにお応えしています。
「DiSCラーニングシステム」
人間の行動にはパターンが、その特性4つの要素強弱バランスで認識されるという「DiSC理論」を人材育成ツールとして開発されたのが「DiSCーニングシステム」です。自分がどのような行動傾向であるかを簡単な設問を通じて分析し、その上で自己と他者への認識を深めることに主眼をおいたもので、自己啓発、人材育成はもちろん、セールス戦略、顧客サービス等に応用できるさまざまなアプリケーションで企業のニーズにお応えします。詳細はこちらをご覧ください⇒ 詳細【1】 【2】 【3】
※詳細をご覧いただくにはAcrobatReaderが必要です。右のボタンからダウンロードしてください。
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